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無農薬にこだわる - 殺虫剤CHINESE TEA BLOG

龍南兄弟社公式ブログ


 化学農薬の国内販売量は、その 35 % ほどが除草剤で、残りは殺虫剤 35 % ほど、殺菌剤他が 30 % ほどになります。( ポストハーベストは、「 栽培目的利用 」ではないために、農薬の分類には入りません。)

 農薬の安全基準は、科学的方法で設定されていますが、経験的な被害発生があれば、それを織り込むことを前提にしています。
 そして、現在においても、安全性を高めるための研究が継続しています。

殺虫剤の歴史

 化学殺虫剤は、戦後、使用が始まり、近年では、ピレスロイド系統、カーバメート系統、有機リン系統が、おおむね 1 / 3 ずつ販売されてきました。

 ピレスロイド系統は、長い期間の使用経験において、昆虫には効果があるけれど、人間に対しては効果が少ない、比較的安全な殺虫剤として知られています。
 家庭用に身近なところでは、無臭防虫剤、ゴキブリ殺虫剤などがあります。対象となる昆虫の範囲が他に比べて狭いのが難点です。

 幅広い昆虫に効果がある、カーバメート系統・有機リン系統などは、薬剤抵抗発現を防ぐ為に、ローテーション使用などの取り組みがされています。


 これらは皆、昆虫の神経系阻害剤です。そして、昆虫の神経構造と人間の神経構造とは基本的に同じである為に、人間への危険を回避する方法は薬剤摂取濃度の違いによるしかありません。

 昆虫には効果が出やすく、人間には効果が出にくい、つまり、昆虫毒性と人畜毒性との相違が大きい、より安全な殺虫剤を探索する努力が、依然として続けられてきています。

 殺虫剤は、有機塩素系統、有機リン系統、カーバメート系統、ネオニコチノイド系統が開発されてきました。
 有機塩素系統は、DDT などがありますが、人畜毒性が高く、残効性が高いのが問題で、多くが既に使用禁止になっています。しかし、土壌からは、現在でも 10 年以上前の DDT が検出されることがあります。

 有機リン系統は、サリンで一躍有名になりましたが、マラソン、メタミドフォスなどがあります。残効性は低く、その点は有機塩素系統より改良されたものの、人畜毒性が高く、系統内で新規類縁化合物( オルトラン( 水溶性 )など )が開発されることで改善され続ける一方、一部がその危険性から使用禁止になりました。ネオニコチノイド系統と作用機作が同じで、ネオニコチノイド系統が開発された後は、世界的な傾向として切り替えが進められています。

 カーバメート系統は、デナポンなどがあります。残効性が高く、人畜毒性が高いですが、作用機作が有機リン系統と重ならない為に、薬剤抵抗発現を防ぐために、ローテーション散布で用いられます。

 ネオニコチノイド系統は、残効性が高く、ほぼ全てが水溶性であることから、収穫物の内部に浸透移行してしまう一方、暴露による人畜毒性が低い為に( 昆虫毒性との相違が有機リン系統よりも大きいために )、有機リン系統から、切り替わりつつあります。世界の農薬メーカーが新規類縁化合物の開発にしのぎを削っている分野です。

ネオニコチノイド系統殺虫剤の登場

 ネオニコチノイド系統は、利部伸三岐阜大学教育学部教授によるイミダクロプリドを嚆矢として、主に日本で開発が進みました。従来使われていた、有機リン系統よりも人畜毒性と昆虫毒性との格差が大きいことから、農薬散布中の暴露を余儀なくされていた農家に大いに受け入れられ、世界中で大きく販売を伸ばしています。

 一方、農薬の使用許可を得る上で、有用昆虫など( 蜂、カイコ、天敵昆虫、鳥、魚など )に対する影響という試験項目がありますが、その内の、蜂への影響が発生しているという疑いから、ネオニコチノイド系統はその安全性につき議論されています。

 ヨーロッパでは、暫定的に使用許可を取り消すことが法的にできますので、蜂への大きな被害を疑われた段階で、ネオニコチノイド系統化合物の一部を、因果関係を含めて、安全性再評価のために、暫定的に取り消しました。( 暫定期間中の再評価で、人間に対してではなく、蜂に対する毒性を認めて、最終的に「 屋外使用禁止 」となりました )。

 もっとも、これは、
蜂への影響がより少ないネオニコチノイド系統殺虫剤が既に商品化されていたからこそ可能な進め方で、他には有機リン系統しか切り替え先がない、という状況であれば、そういう進め方にはならなかったものと思います。

農薬に関する私どもの考え方

 農薬の安全性は、残留農薬基準が定められ、その基準に沿った使用方法が法的に定められています。
 残留農薬基準の設定には、さまざまな考えられる前提を置くのですが、使用を始めて実際に問題が出たら、その設定内容は変更されます。被害が出ているのに、同じ基準を使い続けるということは、ありえません。

 つまり、
科学的安全基準設定には、経験的な要素が織り込まれています
 例えば、蜂の問題にしても、従来の安全性試験は合格していたわけです。今回、まずは有用昆虫で問題になりましたが、将来、問題が人間に拡大しないとも限りません。

 そういう意味で、
新しい系統農薬が用いられるときは、使用可否の判断に過去の経験を用いて、安全基準の設定をおこなわざるを得ないものの、新たな問題が発生して、将来の使用可否を含めて残留農薬基準が変更される余地は十分にあると考えられます。

 農薬、特に殺虫剤は、散布時の暴露を含めた、人間への神経系障害の危険性が存在することは踏まえたうえで、食糧増産の要請に応えるために、安全性を追求しつつ使用されてきました。人間と昆虫との基本的な神経構造が同様である以上、同じ作用機作の下にあり、昆虫は殺すけれども、人間に全く影響が無いということは難しく、現在でもより安全な殺虫剤が探索され続けています。

 安全な殺虫剤が模索されている一方、収穫減を覚悟した上で無農薬栽培を試みることは、現時点での意味ある選択肢の一つと考えられます。
 無農薬栽培に伴う減収は避けられないものの、増産の要請が起こった場合、農薬防除をおこなうことで、即座に生産量を回復できます。

 私どもは、
まずは、農薬が必要ないように健康に栽培し、大きな被害が予想されるときには、農薬の力を借りるという、必要最低限の使用に留めるという考え方、
つまり、農薬を予防的に用いず、可能な限り避けるという考え方
に基づき育てられた農産物をセレクト
してご紹介したいと考えています。

 この考え方は、画像解析により被害発生地域を識別し、ドローンを用いて局所的に対応するという、
精密農業技術親和性があり、今後の研究開発の進展により実用化の暁には、農薬を必要なときに、必要な分だけ使うという考え方は、自然な流れのうちに一般化するものと思います。

 また、作物ごとの農薬不使用による減収率は、栽培する国により異なります。
 日本国内で減収率が大きい作物は、大きくは日本の栽培環境に適していない作物として、なるべく控える、あるいは、減収率が低い国からの輸入品を楽しむことに留めるという進め方もあるでしょう。



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